沿革

2024/02/01 更新

2024年
2月	レシート情報ビジュアル化サービス「e食住ビジュアルレシート」を開発リリース
2023年
1月	消費者向けライフスタイルアプリ「e食住なび」を開発リリース及びダウンロード開始
2022年
9月	東芝テック株式会社と商品情報の利活用における業務提携に合意
4月	商品マスタデータを小売企業間で共有する「マスタデータえびす」を開発リリース
4月	「東京証券取引所プライム市場」へ移行
2021年
12月	住まいの設備や家電の情報をまとめて管理できるアプリ「e住なび」（いーすまいなび）を開発リリース
8月	インバウンド客向け多言語商品情報検索サービス「Drugstore Navi」を開発リリース
8月	東京支社を同区湊1丁目へ移転
4月	チラシ掲載食品の詳細情報（アレルゲン/栄養素等）をスマホで閲覧するクラウドサービス「e食ちらし」を開発リリース
2月	商品情報と販売POS情報のビッグデータ分析で小売企業のMD業務支援クラウドサービス「商材さがし」を開発リリース
2月	食品表示情報（原材料名/栄養成分/アレルギー物質等）を小売ECサイトで開示する「e食カタログ」と、消費者へ食品表示情報を提供するスマホアプリ「e食なび」を開発リリース
1月	料理の栄養成分計算やアレルゲン含有管理を容易に実現するWebアプリ「RECIPE eBASE」と連携する料理系データプールサービス「惣菜/外食/レシピえびす」を開発リリース
2020年
12月	食品の品質表示ラベルAI点検オプション「eB-LabelCheck」を開発リリース
11月	自動車用品業界向け製品情報データプールサービス「カー用品えびす」を開発リリース
7月	製品企画、開発工程の製品情報管理を一元化支援する「eBASE製品企画開発支援システム」を開発リリース
2月	大阪府国際交流財団の災害時多言語支援ウェブサイト・アプリ「Osaka Safe Travels」を開発提供
1月	シノプス社「sinops-R」とeBASE社「商材えびす」が業務提携
2019年
11月	商品情報の社内共有・管理、顧客情報提供課題を解決！日雑業界メーカー向け商品情報データベースオプション「eB-goods(P)」を開発リリース
2月	ドラッグストア業界向け統合商品データベースシステム「DRUG eBASE」を開発提供
2018年
12月	デジタライゼーション時代に「商品（製品）データ」活用を推進する最先端のビッグデータ関連ITベンチャー企業2社と資本業務提携
7月	複数のハウスメーカーやビルダーがメンテナンス部品情報を共同収集できるサービス基盤「住宅えびす」をクラウドサービスとして提供開始
3月	複数の小売業が「医薬品」商品情報を共同収集可能なサービス基盤「OTCえびす」、「調剤えびす」をクラウドサービスとして提供開始
1月	複数の小売業が商品情報を共同収集可能なサービス基盤「日雑えびす」をクラウドサービスとして提供開始
2017年
12月	「東京証券取引所市場第一部」銘柄へ指定
11月	複数の家電量販店が精度の高い商品情報を共同収集できるサービス基盤「家電えびす」をクラウドサービスとして提供開始
4月	商品情報コンテンツデータの流通クラウドサービス「食材えびす」を提供開始。従来のサービスである「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」を「食材えびす」へ統合
3月	「東京証券取引所市場第二部」へ市場変更
2015年
11月	農産品栽培計画・実績管理システム「eB-fresh/nousan」を開発、リリース
2014年
10月	ファッション業界向け商品情報管理システム「FASHION eBASE Cloud」をクラウドサービスとして提供開始
2013年
9月	eBASE-NeXT株式会社を完全子会社化
5月	食物アレルゲン事故への対策支援システム『あんしん給食えびす』をクラウドサービスとして提供開始
4月	食品業界向けクラウドサービス「FOODS eBASE Cloud」が、イオントップバリュ株式会社の「商品情報・品質管理システム」として全面採用
2011年
11月	混合物・化学業界向け REACH 対応情報システム「GREEN eBASE for OR2IS」を提供開始
9月	食の安心安全情報収集システム「FOODS eBASE NB商品データベースセンター」をクラウドサービスとして提供開始
7月	「FOODS eBASE」クラウド型サービス開始、【東日本大震災被災】復興支援サービスも提供
2010年
11月	eBASE-PLUS株式会社設立（当社100％子会社）
10月	「JASDAQ市場スタンダード」へ移行
5月	商品（製品）情報データプールサービス「eB-Registry」を開始
4月	香川県高松市に香川開発センターを新設
2009年
10月	化学物質情報管理システム「GREEN eBASE」がJAMP認定ツールを取得
9月	環境・グリーン調達システム「GREEN eBASE」の無償版ダウンロード開始
2月	中国主催の中日食品安全フォーラムにて、大手PB各社よりFOODSeBASEが日本食品情報収集管理システムとして紹介
2008年
10月	生鮮3品（青果/精肉/鮮魚）の仕様＆生産履歴情報交換を支援する「 eB-fresh 」を開発
9月	食品業界向けeBASE帳票出力雛形ダウンロードサービス「 eB-form / link 」の提供を開始
5月	日用雑貨、生活関連品の商品情報交換を最適化する「 GOODS eBASE 」を提供開始
2月	食の安心・安全情報を管理する「FOODS eBASE」の多国語(中国語、英語)対応を開発
2007年
8月	「流通BMS」に対応した次世代XML-EDIソフトウェア「eB-forBMS」を提供開始
6月	グリーン調達・購入に対応した環境・化学物質情報管理のラインアップ「GREEN eBASE」を提供開始
2006年
12月	大阪証券取引所「ヘラクレス」市場への上場
9月	イオン株式会社が「仕様書管理システム」としてeBASEを仕入先2,500社に展開
2月	平成17年度・農林水産省の実施するユビキタス開発事業を開始
2005年
11月	eBASE-NeXT株式会社設立（当社50.9％子会社）
3月	食品業界向け商品原材料管理システム「FOODS eBASE」を販売開始
2月	平成16年度・農林水産省の実施するトレーサビリティシステム導入促進事業を開始
2月	日本生活協同組合連合会と共同で生協向け「FOODS eBASE生協版」を開発
2004年
7月	富士ゼロックス株式会社と資本出資を伴う事業提携
6月	フード業界トレーサビリティ協議会結成
3月	eBASEserverのユーザー数限定モデル「Small eBASEserver」を販売開始
3月	住宅設備業界向け3次元CGデータ交換サービス「CGHL」の試験運用を開始
2月	平成15年度・農林水産省の実施する加工食品トレーサビリティ実証実験を開始
2003年
7月	eBASE株式会社に商号変更
5月	東京都中央区に東京支社を新設
4月	eBASEserverと連携するwebアプリケーションサーバーモデル「eBASEweb」を販売開始
2002年
3月	クライアントサーバーデータベースモデル「eBASEserver」を開発・販売開始
2001年
11月	eBASE（現eBASEstandard ）販売開始
10月	商品情報DBシステムの販売を目的として、大阪市北区に株式会社ホットアイを創立