Webカタログ(商品情報検索サイト)は紙カタログに代わる商品情報発信ツールとして重要な役割を担っています。
しかし、その構築には多くの課題があり、デジタル変革(DX)が進む中で、Webカタログの意義と構築プロセスを再定義することは急務となります。
eB-DBPwebは、Webカタログ構築プロセスにおける多くの課題を解決し、紙カタログや紙チラシとの連携によりOMOを実現します。それにより顧客体験価値(CX)向上とメディア自体のデジタル変革(DX)を推進します。
※DBPeBASE → eBASE for DataBase Publishing
※DBP(DataBase Publishing:データベースパブリッシング): データベースに保存された情報を自動で取り出し、
ウェブサイトやメール、印刷物など様々な形式で配信・公開する手法です。
Webカタログの構築プロセスは、大きく「商品情報管理」と「Webカタログ構築」の2つに分けることができます。しかし、多くの企業ではこれらが明確に区別されずに渾然一体となった運用がされているのが現状です。
紙カタログの情報を元にWebカタログサイトを構築する場合、紙カタログを制作した後工程となるため、Webサイトでの最新情報の公開が遅れ、デジタル環境での効果的な情報提供が困難になります。
また、Webカタログ構築工期の短縮が求められることで、Webの特性を活かした表示・検索機能の実装が制限されることになり、顧客体験価値(CX)の低下につながる可能性があります。
Webカタログには紙カタログ・紙チラシのように紙面制約がないため、情報量を増やすことが出来ます。そのため紙カタログ・紙チラシとは異なる商品情報の深度や即時性が求められ、商品情報の管理・共有方法に課題が発生しています。
Webカタログの構築プロセスを「商品情報管理」と「Webカタログ構築」として独立運用することが可能になります。また商品情報に加えてWebカタログでの表示制御情報を管理することで、データによりページ表現を変えることができるため、デザインの自由度が上がり、CX向上に繋がります。
新商品の情報や商品の更新情報をいち早くデータベースに登録するような運用を実施することでWebカタログ構築に活用出来るだけでなく、紙カタログ・紙チラシの企画業務にも活用出来ます。それにより各メディアへ同じタイミングで商品情報の提供・更新が可能となり、並行した推進が可能となります。
商品情報の一元管理で情報管理が効率化されることで、より多くの商品情報属性を取り扱うことができ、商品情報の充実度が上がります。その上、商品情報の分散や転記ミス等が減少し、データの正確性と一貫性が向上します。
また、商品情報の更新時も、Webカタログに自動的に反映されるため、手作業による更新負荷を削減でき、即時性の高い情報発信が可能となります。
正確性の高い充実した商品情報を、多彩な表現方法でCX向上を支援!
eBASEの多彩な検索機能を活用し、Webカタログを構築出来ます。
数値範囲検索、日付検索、カテゴリ検索など標準対応しています。
パソコン、スマートフォン、タブレットなど様々な表示端末に最適な画面デザインを標準で装備しております。
データベース項目の増減に表示項目を連動させることが可能です。
これにより従来では改修を必要とした表示項目変更にも素早く対応出来ます。
データベース管理されたファイルをダウンロード出来る機能を実装出来ます。
取扱説明書PDFや図面ファイルなど、すぐに公開することが可能です。
metaタグやパンくずの自動生成はもちろん、SNS向けのOGPタグ自動生成にも対応します。動的サイトに効果的なサイトマップファイルの自動生成にも対応するオプションもございます。
品番指定URLは、品番を引数としたURLを生成し、アクセスすると掲載されているWebカタログページを開くことが出来るオプション機能です。
データベースシステムによくあるデータベースレコードの変更に伴うURL変化のリスクを低減出来ます。
顧客とのコミュニケーション(メール文面等での商品紹介URLの記載等)での活用や、そのURLを二次元コードやNFCタグに記録することで、紙カタログ・紙チラシにも活用することが出来ます。
デジタル時代において、Webカタログは顧客にとって重要な情報源です。しかし、その構築業務には時間とコストがかかるため、構築業務の効率化と充実した商品情報を早く公開することが求められています。
eB-DBPwebは、商品情報管理とWebカタログ構築を独立運用することができ、データによるダイナミックなデザイン制御が可能です。これによりデータファーストなWebカタログ構築フローを実現します。
さらに紙媒体やスマホアプリなどの他メディアとの並行運用が可能で多様なマーケティングチャネル展開が容易となり、ターゲット層に対する一貫した情報提供を行うことで、CX向上を支援します。